GMOオフィスサポートは、フリーランスやスタートアップ経営者を対象に、法人登記可能な住所レンタルや郵便物転送などのサービスを提供するバーチャルオフィスです。
GMOオフィスサポートの評判について、実際に利用したユーザーの口コミ・体験談の満足度をもとに、メリット•デメリットを徹底検証していきます。
◎ 大都市の一等地住所をレンタルできる
◎ 住所検索されても恥ずかしくない洗練されたオフィス
◎ 会員専用サイトが使いやすい
◎ 業界最安水準のシンプルな料金体系
◎ 法人口座の開設サポートがある
× 届いた郵便物は即時転送ではない
当サイトがおすすめするバーチャルオフィスはGMOオフィスサポート・DMMバーチャルオフィスの2社。コスパ良く都内や地方一等地の住所をレンタル可能。実際の利用者の口コミも良好です。
サービス名 | 特徴・おすすめ理由 |
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【第1位】 GMOオフィスサポート |
・都内8ヶ所・全国主要都市の住所を月額660円でレンタル可能 ・業界最安水準の格安料金プラン ・初年度3ヶ月無料キャンペーン実施中 ・法人口座開設実績が多数 |
【第2位】 DMMバーチャルオフィス |
・都内2ヶ所・全国主要都市の住所を月額660円でレンタル可能 ・法人登記プランは業界最安水準 ・郵便物は写真で確認できる |
GMOオフィスサポートの基本情報
運営会社 | GMOオフィスサポート株式会社 |
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場所 | 東京(渋谷・新宿・銀座・青山・秋葉原・恵比寿・目黒) / 神奈川 / 名古屋 / 大阪(梅田・心斎橋) / 京都 / 神戸 / 福岡(天神・博多) |
料金プラン(税込) | ・初期費用+保証料:無料 ・転送なしプラン:660円/月(郵便物受取・法人登記不可) ・月1転送プラン:1,650円/月(法人登記可) ・隔週転送プラン:2,200円/月(法人登記可) ・週1転送プラン:2,750円/月(法人登記可) |
オプション | 法人登記 / 速達・書留対応 / 郵便即日転送 / 郵便スマホ確認 / 不在票通知など |
クーポン情報 | ノマド家の読者様限定で、基本料金10%割引 (クーポンコード: t0u0y6) ※現在開催中のキャンペーン(3ヶ月分無料)との併用可能 |
『GMOオフィスサポート』は、フリーランスやスタートアップ経営者を対象に、法人登記可能な住所レンタルや郵便物転送などのサービスを提供するバーチャルオフィスです。
東証プライム上場グループが運営する信頼性が高いバーチャルオフィスサービスであり、東京(渋谷/新宿/銀座/青山/秋葉原/恵比寿/目黒)、神奈川(横浜)、大阪(梅田/心斎橋)、愛知(名古屋)、兵庫(神戸)、福岡(博多/天神)の一等地住所をオフィス住所として利用できます。住所利用のみのプランであれば、月額660円で利用できます。
出典:https://www.gmo-office.com/
後発のバーチャルオフィスではあるものの、業界最安の料金設定となっています。月1転送プランであれば月額1,650円(税込)、隔週転送プランであれば月額2,200円(税込)、週1転送プランであれば月額2,750円(税込)で法人登記できます。
弊社ではGMOオフィスサポートの月1転送プラン(1,650円/月)で法人登記しています。選んだ決め手は、「法人登記が業界最安」「郵便物の到着・発送はLINEで通知」「オフィスが洗練されている」点です。
・業界最安水準のシンプルな料金体系
・東証プライム上場企業のグループ会社が運営するバーチャルオフィス
・GMOあおぞらネット銀行と提携しており、法人口座の開設がスムーズ
・郵便物等の到着・発送はLINEでお知らせ。Webからの転送依頼も可能
・ノマド家限定クーポン適用で基本料金10%割引
口コミ・評判から分かるGMOオフィスサポートのメリット
GMOオフィスサポートを活用するメリットは以下の3点です。
それでは、順に見ていきましょう。
都心一等地の住所を利用可能
GMOオフィスサポートは、渋谷・新宿・銀座・青山・秋葉原・恵比寿・目黒の一等地の住所をオフィス住所として利用できます。
法人登記した住所は、会社の名刺やコーポレートサイトに記載できるので、クライアントからの信頼性を高めることができます。
業界最安水準のシンプルな料金体系
GMOオフィスサポートは、住所利用のみ(郵便転送なし、法人登記不可)のプランであれば、月額660円〜利用できます。
後発のバーチャルオフィスではあるものの、業界最安水準の料金設定となっています。
月1転送プランであれば月額1,650円(税込)、隔週転送プランであれば月額2,200円(税込)、週1転送プランであれば月額2,750円(税込)で利用できます。
法人口座の開設サポートがある
GMOオフィスサポートでは、GMOあおぞらネット銀行と提携しており、法人設立間もない企業でもスムーズに法人口座を開設できます。
GMOあおぞらネット銀行が発行するキャッシュカードは、Visaビジネスデビットカードの機能が自動付帯しているため、法人用のクレジットカードも作れて一石二鳥です。
加えて、10万円の融資枠を標準装備した「あんしん10万円」も提供しています。
口コミ・評判から分かるGMOオフィスサポートのデメリット
他の大手バーチャルオフィスに比べると拠点が少ない
GMOオフィスサポートのバーチャルオフィスは東京・神奈川・名古屋・大阪・京都・神戸・福岡にしか拠点がない状況です。
『ワンストップビジネスセンター』などの老舗企業であれば、全国に40店舗を超えるバーチャルオフィスを構えているので、地方で法人登記したい方にとっては、GMOオフィスサポートは必然的に選択肢から外れてしまいます。
GMOオフィスサポートの評判・口コミ
実際に、GMOオフィスサポートを活用・検討しているユーザーの口コミや体験談をご紹介します。
良い評判・口コミ
GMOオフィスサポートのポジティブな評判で多かったのは「コスパが良い」「法人口座開設サポートがかなりありがたい」「対応が丁寧だった」という口コミです。
GMOがバーチャルオフィス事業スタート。従来バーチャルオフィスでは銀行口座開設が困難だったけど、それを吹き飛ばす衝撃。
月1郵便転送+法人登記OKが月額1,650円(税込)
賃貸オフィスを使う動機が弱くなっている中でこれは強いな〜。(引用元:X)
バーチャルオフィスのGMOオフィスサポートを利用しており初めて設立住所に伺いましたが、親切丁寧に様々な対応をやっていただいて、非常に良かったです。また自社サービスを選んだ理由なども聞いていただきましたが、サービス改善も積極的に行っている様子で、素晴らしかった。
(引用元:X)
本当に1日で利用開始できた。
法人銀行口座も作れて転送料も込みで1650円てコスパ良すぎ。ありがたい。(引用:Google口コミ)
さっき教えてもらったんだけど、GMOがバーチャルオフィス事業やってて、しかも、渋谷駅チカ住所で、郵便物転送費用込みでも1650円/月っていう価格破壊してた。
(引用元:X)
会社作るぞ💪→ オフィスは要らないけど自宅住所を登記したくないのでバーチャルオフィスで → 銀行口座も作らなきゃ → 銀行「バーチャルオフィスは怪しいのでダメ」
というのがあるあるらしいけど、そこで銀行が噛んでいるGMOオフィスサポートは強い。(引用元:X)
悪い評判・口コミ
悪評としては「審査が緩すぎるのでは?」といったネガティブな口コミも見受けられました。
GMOのバーチャルオフィス借りてみた。
980円で登記できるのいいし、登記すると郵便物の転送がいるからもっと高くなるけどほぼ審査無いのは大丈夫か?
(引用元:X)
GMOオフィスサポートはどんな人におすすめ?
『GMOオフィスサポート』のメリット・デメリットを踏まえ、GMOオフィスサポートの活用をおすすめできる方の特徴は以下の通りです。
・業界最安値のバーチャルオフィスを探している
・都心一等地の住所で法人登記を行いたい
・法人口座や事業用のクレジットカードを作成したい
・上場企業が運営する信頼性が高いバーチャルオフィスを利用したい
・郵便物転送サービスを利用したい
GMOオフィスサポートでは、随時拠点を拡大・閉鎖していたり、初期費用や月額料金が割引されるキャンペーンを実施しているので、最新情報を知りたい方は公式サイトをチェックしましょう。
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よくある質問
申込み月の翌月1日から起算して、12ヶ月分の基本料金を前払いとなります。
日割り計算はありません。初期登録費用やデポジットはありません。
商業登記できる住所の利用と、郵便物等の定期転送が含まれています。郵便物等の転送にかかる送料も込みとなります。
なお、郵便物等の重量およびオプションにより別途料金が発生することがございます。
12ヶ月となります。
下
【個人でお申込みの場合】
お申込み者様の本人確認書類として、下記のうちいずれか1つ。
・運転免許証
・マイナンバーカード
・在留カード
・運転経歴証明書
・住基台帳カード
・特別永住者証明書
・健康保険証
【法人でお申込みの場合】
代表者様の本人確認書類として、下記のうちいずれか1つ。
・運転免許証
・マイナンバーカード
・在留カード
・運転経歴証明書
・住基台帳カード
・特別永住者証明書
・健康保険証
可能です。ご希望の解約日の3ヶ月前までに、お問い合わせフォームからご連絡ください。解約日までに商業登記、ウェブページ、名刺、パンフレットその他の公開情報から、バーチャルオフィスサービスにより提供された住所の記載を全て削除いただきます。また、下記の書類のご提出が必要です。
・個人会員
上記の記載削除について合理的に確認できる書類
・法人会員
商業登記住所変更後の履歴事項全部証明書
引用:公式サイト